変化1:多くの企業でテレワーク(在宅勤務)を導入

場所や時間を有効に活用する柔軟な働き方として、以前から注目を集めていたテレワーク(在宅勤務)。2020年4月に発出された新型コロナウイルス感染拡大を受けた緊急事態宣言を機に、オンライン化が加速し、テレワークを導入する企業が急増しました。宣言解除後も原則テレワークという方針を打ち出し、オフィスを削減する大手IT企業が出ている事例もあり、人々の働き方は大きく様変わりしています。

テレワークのメリットとデメリット

【メリット】
・通勤時間を削減でき、時間に余裕が生まれる
・仕事の時間を選べてプライベートの充実が図れる
・住む場所を制限されない など

【デメリット】
・社内コミュ二ケーションが不足する
・仕事とプライベートの区別が難しい
・適正な評価が行われるか不安 など

変化2:働き方の選択肢が広がりをみせている

新型コロナウイルスの蔓延をきっかけに、企業は新しい働き方として実際に以下のような制度を導入し始めています。週休3日制度や副業の解禁、ジョブ型採用など、場所や時間、雇用形態において各企業が新しい働き方を模索しています。就職活動では、志望企業がどのような働き方を取り入れているか、確認しておくと良いでしょう。

新しい働き方(例)

【場所】:テレワーク、在宅勤務、コワーキングスペース・サテライトオフィスの利用 など

【時間】:時差出勤、フレックス勤務、時短勤務、週休3日制度 など

【雇用形態】:副業の解禁、副業・複業社員・フリーランスの受け入れ、ジョブ型採用 など

変化3:各業界の好不況に大きな影響を与えた

コロナ禍は旅行、イベント業界など、人の移動や大人数を集めたりするビジネスに大きな影響を与えています。一方、そんな状況下だからこそ需要の高まる業界も。非接触で食品を届けてくれるデリバリーサービス、自宅に荷物を届けてくれる運輸業界、テレワークなどを支援する情報通信業界、インドアでの余暇を提供するゲーム業界などが代表例です。

ただし、コロナ禍に限らず、長いスパンではどんな業界にも浮き沈みがあることを忘れないでおきましょう。ポストコロナに向けた事業の見直しや新たな事業展開など各社さまざまな取り組みを始めています。入社してから「思っていたのと違った」ということがないように、こうした社会の変化や各社の変化の情報をつかみ、実際に自分が働く姿を想像しながら、就職活動を進めていくことが大切です。